自己研鑽しない社会人がリスキーな理由
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ネットで議論しない方がよい理由【対策あり】
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本記事では「ネットで意見が異なる人を見かけました。議論をふっかけてもよいですか」という疑問にお答えします
Contents
ネットで議論しない方がよい理由
結論：ネットでは議論しない方がよい
結論をいうと、意見が異なる人を見かけても、ネットでは安易に議論しない方がよいです。
理由は、日本人の約1／3は簡単な日本語すら読めないので、議論をふっかけても理解できずにモメルだけ、、、という可能性があって人生の無駄遣いになりかねないからです。
もちろん、これはあなた自身にも当てはまる可能性があることでして、「意見が異なる、、、」と思ってもあなたが読めていないだけかも、、、です、
さて、上記の数字はOECDの国際成人力調査の結果からです。
この調査でわかったのは、日本人の約1／3はレベル3の問題文を理解できないということです。
必要な読解力は「著者名と本のタイトルを一致させる」というものですが、それに達していない人が3名中1名いるんです。
つまり、議論するためにわかりやすい文章を書いても3名に1名は読めていない可能性ありです。
ついでに言えば、日本人の数学的思考力は約1／3が小学校3年生、4年生程度です。
また、パソコンで仕事ができる日本人は10％以下です。
たぶん想像以上の低さだと思います。
ネットで議論してもわかりあえない
ここからわかることは、ネットで議論してもわかりあえない可能性あり、、、ということです。
ネットで議論すると「議論の相手+不特定多数の人たち」を巻き込みます。
平易な日本語が理解できない日本人は3名中1名いますから、その中にもたくさんいらっしゃいることでしょう。
すると、どんなにわかりやすく書いても、どれほど妥当な内容を書いても誤解しちゃって炎上する、、、ことになりかねません。
まじ人生の無駄遣いです。
もちろん、これは自分自身にも当てはまります。
1／3の日本人は平易なレベルの日本語を理解できてないわけで、自分ももしかしたらその可能性ありです。
本当は読めていないのに読めている気分になっている、、、怖さがあるのです。
ネットで議論したくなったら自らの可能性をうたがって躊躇った方がよいです。
ネットで議論したい人のための対策
どうしてもネットで議論したい人のための主な対策は以下の通り。
対策
- その①：期待しない
- その②：異なる意見に寛容になる
- その③：平易な言葉でわかりやすく書く
その①：期待しない
まずは「理解されるだろう、、、」と期待しないことです。
平易な日本語を理解できない日本人は約1／3です。
つまり、ネットで議論しても理解できない人はわりと普通です。
具体例
ネットで意見が対立したら、「話せばわかる、、、」と思ったらダメです。
ご自身の意見を書いても伝わっていない可能性ありだからです。
日本人の約1／3は「著者名と本のタイトルを一致させる」ぐらい平易な文の意味が理解できないかもなので、議論しても通じないかも、、、と思っておくべしです。
ネットで議論するときは期待値をギリギリまで下げましょう。
その②：異なる意見に寛容になる
異なる意見に寛容になることも重要です。
そもそも、誤解している可能性があるわけで、意見が食いちがったら「あなたはそう感じたんですね、、、」でOK。
具体例
意見が異なったら、「あなたはそう思ったんですね」というように、さらっと受け流したらよいです。
「世の中には色んな考え方がある、、、」と気づけただけで儲けものです。
そもそも理解できていない可能性もあるので、意見の違いに戦略的に鈍感になった方がいいです。
寛容さを追求すると、非寛容な意見に非寛容になることもありますが、そこはだましだましやってください。
その③：平易な言葉でわかりやすく書く
ネットで議論するときは、極力わかりやすく書くことです。
簡単な日本語すら理解できない人が1／3いますから、とにかくわかりやすく書くことです。
具体例
OECDの国際成人力調査では「図書検索結果を見てください。結果の中から、次の質問の答えをハイライトしてください。 『エコ神話』の著者は誰ですか」という問題文を理解できない人が1／3いることが示唆されています。
「そんなアホな、、、」と思うかもですが、現状はそうなんです。
これ以上、複雑な文章になれば理解できる人はさらに減ります。
ネットで議論するときは、とにかくわかりやすい言葉で書くようにしましょう。
まとめ：ネットで議論しない方がよい理由【対策あり】
というわけで、今回は以上です。
日本人の約1／3は簡単な日本語すら読めないです。
この問題については、以下の本で詳しい議論がのっているので、ぜひお読みください。
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著者紹介
1976年大阪府生まれ。Ph.D、OT。Thriver Project代表。吉備国際大学ならびに同大学大学院・教授（役職：人間科学部長、保健科学研究科長、（通信制）保健科学研究科長、他）。首都大学東京大学院人間健康科学研究科博士後期課程・終了。『医療関係者のための信念対立解明アプローチ』『OCP・OFP・OBPで学ぶ作業療法実践の教科書』『作業で創るエビデンス』など著書・論文多数。
