作業療法士に必要なスキルは3つです【＋αのスキルも解説】
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【受験】作業療法士の学校を卒業するとどこに就職できるのか【教員が語る】
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本記事では「作業療法士を目指しています。将来、どのような就職先で働くことになりますか？」という疑問にお答えします
こんな方におすすめ
- 作業療法士になりたい
- 作業療法士になった後のことが知りたい
- 作業療法士の就職先が知りたい
高校生、社会人の方向けの作業療法についての記事を以下にまとめています。
高校生、社会人の方だけでなくご家族の方も、進路を決める時の参考にご活用ください。
＞＞【受験】高校生のための作業療法士になるための完全マップ【まとめ】
作業療法士になると実現する可能性の未来
本題に入る前に、皆さんが作業療法士になるとどのような未来が実現しうるかを書いておきます。
作業療法士は、病気や障害の治療に加えて、生活の再建を支援します。
特に最近は生活の再建の重要性が強調されておりまして、障害の有無に関係なく生活上に問題があれば質の高い作業療法を提供する必要があると考えられています。
なので、皆さんが作業療法士になれば、病院、施設、自宅、職場、地域などさまざまな場所で人間の暮らしを守るために働くことになります。
病気や障害があっても、その人らしく生きて死ぬことができるように支援すること。
それが将来、作業療法士になる皆さんに課せられた役割です。
もっと詳細に作業療法士の仕事を知りたい人は以下の書籍をどうぞです。
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作業療法士の一般的な就職先
では本題。
就職先は基本的に病院（一般病院、大学病院、精神病院など）、施設（老健、訪問リハ、訪問看護、特養など）、行政（保健所、市役所、県庁など）が中心です。
最近は、そのまま大学院に進学する人もちらほらいます。
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作業療法士が大学院に進学するメリットとデメリット【教員が語る】
専門学校、短期大学、大学のどこに進学しても、求人はふつーにたくさんあるので基本的に就職率は100％です。

これから療法士も就職難になると煽る人もいますけど、今のところ（そして近未来も）たぶん大丈夫です。
50年後とか100年後は知りませんけど。
というわけで、基本的に作業療法士は臨床家として働くぶんには就職先に困ることはほぼありません。
もちろん、「虫に作業療法したい」などの特殊な目標に進む場合は別ですよ。
そういう場合は就活で相応に苦労します。
さて、この辺の話はどこでも書いているので、恐らく中高生があまり知らないであろう話題を書いておきます。
作業療法士の就職先の裏話
作業療法士になるためには、作業療法士養成系の専門学校、短期大学、大学のいずれかに進学する必要があります。
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【受験】作業療法士になるためには専門学校、短大、大学のどこがおすすめ？
けども、作業療法士養成校を卒業したからといって全員が作業療法士として働くわけではありません。
ほとんどの作業療法士養成校卒業者はひとまず作業療法士として働きます。
しかし、一部の有名大学になってくると新卒で出版社などの一般企業に就職する人たちがふつーにいたりします。
もったいない気がしますけども、一部の有名大学に進むと職業選択の幅はそれなりに広いです。
また、この界隈の就職率は100％ですけども、一般社会と同様にブラック病院・ブラック施設はいっちょ前に存在しています。
医療保健福祉は病気・障害をもつ人を支援するので、領域も善意に満ちているかのように錯覚しがちです。
けど、そこはやはり人間がやっていることなので、筆舌に尽くしがたいぐらいえぐい病院・施設ももちろんあります。
一般社会と同様に、この領域もまた、善意が悪意を生むことがあるのです。
なので、就職率100％だからといって安心せず、地雷を踏まないように就活するようにしてくださいね。
それと、これから作業療法士になりたい人は以下の書籍は必読です。
日本の社会は大きく変わりつつあり、本書を読むとそうした転換点の中でどう生き抜けばよいかを理解できます。
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まとめ：【受験】作業療法士の学校を卒業するとどこに就職できるのか【教員が語る】
本記事では「作業療法士を目指しています。将来、どのような就職先で働くことになりますか？」という疑問にお答えしました。
作業療法士の就職先は十分あり、しかも多種多様です。
基本的には良い病院、施設が多いですが、なかには超絶ブラックなところもあります。
これから作業療法士を目指す人は、地雷を踏まないように上手に就職先を確保しましょうね。
＞＞【受験】高校生のための作業療法士になるための完全マップ【まとめ】
著者紹介
1976年大阪府生まれ。Ph.D、OT。Thriver Project代表。吉備国際大学ならびに同大学大学院・教授（役職：人間科学部長、保健科学研究科長、（通信制）保健科学研究科長、他）。首都大学東京大学院人間健康科学研究科博士後期課程・終了。『医療関係者のための信念対立解明アプローチ』『OCP・OFP・OBPで学ぶ作業療法実践の教科書』『作業で創るエビデンス』など著書・論文多数。
